トーンダウンしたオバマの公約

 

全世界注視のなかで１月２０日、バラク・オバマが米国史上初の黒人大統領として就任、８年ぶりに民主党政権が復活した。副大統領は上院の外交通ジョゼフ・バイデン、国務長官はヒラリー・クリントン、まさしく予備選における競争相手を取り込んだ　”Team of rivals"だが、はたして経験不足の大統領がベテランたちを抑え込めるかどうか手腕が注目される。（以下敬称略）

 

オバマは遊説中、「われわれは核兵器のない世界を求める」として核廃絶を唱え、北朝鮮、イランの指導者とも直接会談して核問題を解決すると意気込んでいただけに内外の期待が高まっていたが、当選後は軌道修正、既存の枠組みを尊重し、交渉の経過を重視する姿勢に転換した。就任演説でも「われわれは核の脅威を減らしたい」という表現に後退した。このことは、政権交替しても外交における急激な変化（change）は見込み薄であることを示唆している。安全保障にかかわる問題では、独裁国でもないかぎり、トップが決断すれば、たちどころに実現するというものではない。

 

ただし、軍事力を背景にしたタカ派色の強いブッシュ前政権は、とくに１期目の４年間にユニラテラリズム（単独行動主義）を打ち出し、孤立と破綻の苦汁を味わったのに対し、オバマ政権が国連重視の国際協調主義を基調とすることは、すでにヒラリー・クリントン国務長官が指名承認の上院公聴会で明言しており、議会も上下両院で民主党が多数派を占めているので、徐々に外交上の成果をあげていくものと予想される。

 

しかし、たとえオバマが核廃絶の理想を掲げようとも、就任早々から核軍縮が進むと期待するのは甘い。軍縮交渉は相手が国益を共有すると認識し、交渉に同意してはじめて進展する。しかし検証をめぐる合意には時間がかかる。しかも、その相手、ロシアはこのところ“大国志向”を強め、米国への対抗意識をむき出しにしている。しかも当面の両国の関心の対象は核軍縮よりも核不拡散にある。しかし核軍縮なくして核不拡散は担保されない。

 

核開発に至る動機はなくならない

 

核廃絶とは、核兵器の全面的廃棄を意味する。広島・長崎の被爆体験を有する日本国民の悲願であり、人類の理想ではあるが、オバマ政権がどこまで踏み込めるかは疑問である。

 

国際社会がオバマに核廃絶の希望を託すのは、大統領当選前の発言に加えて、ホワイトハウスの科学担当補佐官に、核廃絶論者として知られ、パグウォッシュ会議の有力メンバーでもあるハーバード大学教授ジョン・ボルドレンを任命したことがある。

 

さらにその背景には、ジョージ・シュルツ、ヘンリー・キッシンジャー、ウイリアム・ペリー、サム・ナンの４人が２００７年と０８年１月、２回にわたって『ウォールストリート・ジャーナル』紙に共同論文を発表、その中で核抑止力を否定、核廃絶にいたる道筋を示したという画期的な動きがある。引退したとはいえ、かつて政権中枢にいた人物ならびに米議会の大物がそろって核廃絶論を唱えた意義は少なくない。この構想は、４人がスタンフォード大学のフーバー研究所で協議を重ねたところから「フーバー・プラン」とも呼ばれ国際的に大きな反響を呼んだが、米国ではまだ少数意見だ。

 

過去の経過をみると、核開発のモティヴェーション（動機づけ）には、（１）実戦における武器、（２）抑止力、（３）ステータス・シンボル、（４）ナショナリズムの充足、（５）対米交渉上の外交カード、以上５通りがあるというのがウィーン駐在中、筆者が到達した結論だ。（拙著『北朝鮮核実験に続くもの』第三書館、『北朝鮮再考のために６０章』明石書店など参照）

 

具体的に説明すると、（１）は米国が実証ずみ。ブッシュ前政権は在任中、対テロ戦争における先制攻撃論で机上の理論ながらこれを復活させた。いわゆる「ブッシュ・ドクトリン」だ。（２）は現在、NPT（核不拡散条約）上公認の「核兵器国」（以下、核保有国と略称）が程度の差はあれ、いずれも固執している効用。イスラエルの場合はまさしくこれに該当する。（３）はとくにフランス、中国、インド、パキスタンにあてはまる。（４）は前項と一部ダブるが、印パ両国に強く、イランのアフマディネジャド政権の動機にもなっている。（５）はとくに北朝鮮が最大限に活用し、瀬戸際外交を繰り広げているのは周知のとおりだ。

 

したがって、これらのモティヴェーションがすべて消滅するか、あるいは希薄にならない限り、既存の核保有国が核放棄し、他の非核保有国が核開発の誘惑を断ち切ることは不可能という現実を直視する必要がある。幻想をいだいてはならない。

 

核兵器というものは、核分裂物資を入手し、開発に至る知識（ノウハウ）を獲得し、さらに技術（テクノロジー）を所有しさえすれば、秘密開発することは決して困難ではない。地球上のウラン資源の確認埋蔵量は４７０万トン、偏在してはいるが未開発のウラン鉱山も少なくない。地上に貯蔵されている高濃縮ウランとプルトニウムも２０００トンを超える。他方、マサチューセッツ工科大学の院生の修士論文に初歩的な核爆弾製造のプロセスを扱ったものがあり、理論上は６０年以上前のマンハッタン計画のレベルを上回っていたという有名なエピソードがある。つまり核物質は天然に存在し、技術は拡散しているのだ。

 

ウィーンのIAEA（国際原子力機関）で核管理と外交交渉の現場を見てきた筆者は、本誌再刊以前の『軍縮問題資料』１９９５年９月号に「核廃絶は夢の夢」という小論を寄稿したところ、主として広島・長崎の読者から強硬な抗議を受けたが、この認識は今も変わらない。核物質の入手は容易、兵器製造も決して困難ではない。

 

オウム真理教の麻原彰晃（本名＝松本智津夫）は秘密核開発を試み、豪州のウラン鉱山買収を企てたもののロシアから既成の核物質を購入する方がはるかに簡単と判断、大金を投じてロシアの政界関係者の買収に乗り出しが、サリン事件を起こして逮捕され、計画は挫折した。「９・１１」のあとアフガニスタンのタリバン政権を打倒した米軍がカンダハルのアルカーイダ本拠を捜索したら核爆弾の設計図が出てきた。いずれも未然に阻止できたが、ブッシュ前政権が核拡散と核セキュリティー、とくにテロリストの核物質入手を最大限に警戒したのは、こうした動きを知ったためである。

 

日本も核武装候補国

 

世界を展望し、歴史を回顧すると、米・ロ・英・仏・中の５カ国がNPT公認の核保有国、NPT非加盟で核保有したのがイスラエル、インド、パキスタン。NPTから脱退して核保有宣言したのが北朝鮮、核開発疑惑が深まっているのがイラン。過去に秘密保有して廃棄したのが南アフリカ。一時、核開発を試みたのがイラクとリビア。現在なお核保有の誘惑に駆られていると見られるのがシリア、それに米情報によればテロ組織「アルカーイダ」である。

 

大統領在任中、１９６３年に暗殺されたJ.F.ケネディが「１９７５年までに１５ないし２０カ国が核保有国になるだろう」と予言していたことからすれば、現状はまだましである。まがりなりにもNPTで歯止めがかかり、IAEAの保障措置（査察システム）が機能してきたからだ。ちなみに、ケネディの予言では日本がドイツとともに核保有候補国として真っ先に挙げられていた。

 

事実、全世界が最も警戒してきたのが日本の核武装なのだ。 CIA（米中央情報局）の最新の分析も、「日本は２０２５年までに核武装する」と予測している。日本にはウラン鉱山はないが、年間８０００トンもの低濃縮ウランを原子力発電用に消費し、独自の核燃サイクルに固執して再処理済みのプルトニウムを４４トンも保有している。少量ながら兵器級の高濃縮ウランも保有している。兵器生産の経験はないが、高度の濃縮・再処理技術を備えている。旧聞に属するが、大戦末期に仁科芳雄博士が理研の研究室でひそかにウラン濃縮研究に従事していたことは広く知られている。

 

したがって、日本が核武装するか否かはひとえに政治的意思にかかっており、日本が米国の“核の傘”から離脱すれば核武装の道をひた走るであろうというのがCIAの推論である。「現行憲法でも核武装は禁じられていない」というのが日本政府法制局の公式見解であり、「非核三原則」などは表看板にすぎないとCIAは分析している。

 

たしかに北朝鮮の核開発・核実験・核保有宣言を機に、国内で核武装論議がタブーでなくなったのは事実だ。ただし米民主党には共和党よりも強硬な核不拡散論者が多いので、北朝鮮が再び核実験を実施したり、日中関係が極端に険悪化するという事態が起きない限り、オバマ政権下で日本が核武装に向かう可能性はないだろう。

 

オバマ政権としても、日米同盟重視、“核の傘”供与の政策を変更する必然性はない。就任に先立って、米国の核管理の現状を検討していたシュレジンガー委員会は、現在３０カ国に提供している“核の傘”の信頼性強化のための提言を、オバマ政権で留任が決まったロバート・ゲーツ国防長官に答申した。

 

米ロ核削減の進展が大前提

 

「フーバー・プラン」に話を戻そう。自爆覚悟のテロリストには抑止力が通じないのは事実だ。しかし前述のように核開発にいたる動機はさまざまであり、核開発は抑止力（国家安全保障）だけが目的ではない。グローバル化が進んでも、２１世紀の国際関係はいまだに主権国家で構成されており、秘密核開発の誘惑に駆られる国家指導者はこれからもあとを絶たないだろう。いくら管理を厳重にしても目こぼしが生じるのは阻止できない。

 

したがって核拡散を阻止するためには、まず大国が核軍縮を進めて世界全体が核廃絶に向かうような世論を醸成し、NPT体制の不平等性を解消しなければならない。そのためには米ロ両核大国が真摯に削減の努力をすることだ。

 

現在、米ロ両国で実戦配備されている核弾頭だけでも１万９５３５発（ピースデポ編『核兵器・核実験モニター』２００８年９月１日号）に及んでおり、他の核保有国と比べて二桁も多い。

 

オバマ政権がまず取り組むべき課題として、１９９１年に署名され、今年一杯で期限切れとなるSTART?（第一次戦略兵器削減条約）のあとの削減目標の設定がある。両国は戦略核弾頭をそれぞれ６０００発に半減することで合意、その後９３年に署名されたSTART?ではさらに３０００−３５００発への削減を取り決めたが、これは議会が批准せず、未発効のままだ。これとは別に、米ロ間には２０１２年までに双方の戦略核を１７００−２２００発に減らすとした「モスクワ条約」も存在するが、同条約にはSTART?、START?のような検証規定がなく、実効性に欠け、改定が必要である。いずれにせよブッシュ政権の８年間に米ロの核軍縮はほとんど進んでいなかったのだ。

 

それどころか、ミサイル配備をめぐって米ロの緊張は高まっている。ブッシュ前政権は、秘密核開発を進めるイランへの対抗策と称して、ポーランドとチェコにMD（ミサイル防衛システム）の配備を決定。これに反発したロシアはポーランドと国境を接するカリーニングラード州に新型ミサイルを配備する計画を進めて対抗意識をむき出しにしている。

 

背後にはNATO（北大西洋条約機構）の東方拡大に対するロシアの不信と警戒心がある。ロシア軍のグルジア進攻もその表われで、グルジアのサーカシビリ親米政権が米ロ対立を煽ったことは事実だ。オバマ＝ヒラリー・コンビにとっての当面の課題は対ロ関係の改善である。

 

オバマは大統領就任２年目の２０１０年までに核政策全般についての「核戦力見直し」（nuclear posture review）を議会に提出しなければならない。選挙公約を実現するためには、向こう１年間に米ロ関係を改善し、実効性のある核削減に乗り出すことが求められる。２０１０年は５年ごとのNPT再検討会議開催の年でもある。米ロだけが桁違いに多い核弾頭を保有したまま核拡散を阻止しようとしても説得力に欠ける。

 

筆者も参加して、０８年１０月、青島（中国）で開催された「国際核不拡散セミナー」で、インドの専門家Ｒ・ラジャラマン（ジャワハルラル・ネルー大学名誉教授）は「米ロが相互に９９９発まで、つまり三桁の数字まで削減すれば、英仏中にも核軍縮を迫り、世界全体を核廃絶に導くことができる」と述べ、三桁までの大幅削減を注文、中国代表も賛意を表した。英仏中の３国が保有する核弾頭は２００発から５００発の間と推定されており、たしかに説得力があるが、米ロがそこまで降りてくるにはまだかなりの年月を要するだろう。検証に時間がかかるからだ。　　　　　　　　　　　　

 

ＣＴＢＴ批准とカットオフ条約締結が多国間の課題

 

ＣＴＢＴ（包括的核実験禁止条約）はすべての核実験を禁じたもので、１９９６年に締結、署名のため開放され、現在までに１８０カ国が署名、１４６カ国が批准したが、条約発効のためには、公認の核保有国、事実上の保有国、核開発疑惑国、原発運転国、ジュネーヴ軍縮会議構成国など４４カ国の批准を必要としており、締結後１２年以上経つが、未発効だ。（その間、２００６年１０月、北朝鮮が核実験した。）

 

未発効の元凶は米国自身にある。クリントン政権はいち早く署名したものの、９９年、共和党多数派の米上院が批准案を否決、これを奇貨としてブッシュは（条約違反ではない）未臨界実験を繰り返し、小型核弾頭による先制攻撃計画まで立てた。これに対してオバマはＣＴＢＴ批准促進を表明している。現在、上院では、民主党議員だけで批准に必要な３分の２近い議席を占めているので、批准案が通ることは確実だ。オバマ政権が条約発効に向けて国際世論の先頭に立つ日が近いことを期待したい。

 

英仏ロの三国はすでに批准、中国も米国の出方を待って批准する方針。あと問題なのは、インド、パキスタン、北朝鮮が未署名・未批准。イスラエルとイランは署名ずみだが、未批准。これらの諸国を説得して署名・批准に持ち込むのがオバマあるいは国務長官ヒラリー・クリントンの腕の見せ所だ。＜別表参照＞

 

もう一つ期待できるのが、ジュネーヴ軍縮会議で１５年来の懸案となっているカットオフ条約（ＦＭCT）締結である。これは「核兵器用核分裂性物質生産禁止条約」の略称で、これが締結され発効すると、兵器用の高濃縮ウランとプルトニウムの生産が止まり、核兵器製造は事実上できなくなる。米ロ英仏はすでに生産停止を宣言、中国も交渉開始に同意している。あとはインド、パキスタン、イスラエル、イラン、北朝鮮が対象になるが、生産拠点が軍事施設だけに検証の手段と方法には難題が多い。

 

しかし、兵器用の核物質の生産ができなくなるカットオフ条約が締結され、実験ができなくなるＣＴＢＴが発効すれば、「究極の核廃絶」に向けて大きな前進となる。オバマ政権のお手並み拝見である。

 

オバマに熱い視線を注ぐイランと北朝鮮

 

現在進行中の核開発推進国はイランと北朝鮮だ。両国の核保有を阻止しないと核拡散が既成事実になる。対ロ関係改善に次ぐオバマ政権の緊急課題だ。イランはまでウラン濃縮作業中、北朝鮮は核実験し、核保有宣言をした（順序からいえば、保有宣言が先行した）が、「朝鮮半島非核化」には同意している。

 

そのイランのアフマディネジャド大統領も、北朝鮮の金正日総書記も、オバマに熱い視線を送っている。筆者の「５つのモティヴェーション」分類からすれば、両国の核開発には、５番目の「対米交渉のカード」としての要素が大いにあるからだ。

 

イランに対してブッシュ前政権は完全無視、イスラエルともども、一時はイラン中部のナタンツ（ウラン濃縮施設）空爆まで計画した。イランはホメイニ革命の伝統を継ぐイスラム原理主義政権、とくにアフマディネジャドは保守強硬派を代表し、１９７９年テヘランの米大使館を占拠した過激活動家の一人だったこと、大統領就任後、「ホロコースト（ユダヤ人虐殺）はなかった」「イスラエルを地中海に追い落とせ」などの強硬発言をしていることなどから、米国は対話の相手とは考えてこなかったのだ。米国とイランは過去２９年間、断交状態にある。

 

しかしオバマは選挙遊説中、「アフマディネジャドにも金正日にも直接会って交渉する」と明言していたため、二人とも随喜の涙を流す心境になったに違いない。そこでアフマディネジャドはオバマ当選後、早速、祝福の書簡を送り、対話の糸口をつかもうと試みている。

 

脳卒中で病床にあるとされる金正日総書記は、麻生太郎、胡錦涛、李明博ら日中韓の首脳がしたように祝電こそ送らなかったが、選挙直後に訪米した李根・外務省米州局長を通して祝意を伝えた。さらに国交不在を理由に米側に拒否されたが、６者協議首席代表の金桂官外務次官がオバマ就任式に出席したいと申し出た。

 

李根局長は滞米中、キッシンジャー、ペリーの両長老を平壌に招待、訪朝を促した。北朝鮮は米国と蜜月関係を築きたいのだ。ただし民主主義、人権、言論の自由などを押しつけず、内政不干渉を守るというのが条件である。オバマがこれらを受け入れれば核放棄に応じるというのが金正日の基本的態度だ。

 

具体的には、過去半世紀以上休戦状態のままの朝鮮戦争（１９５０−５３）の恒久的終結のための「米朝平和条約」締結、それにともなう米朝国交正常化である。金正日はもうひとつ、「見返り」を要求するのを忘れないだろう。軽水炉原発供与だ。これは２００５年９月の６者協議「共同声明」にも明記されている。

 

クリントン政権下の１９９４年、「米朝枠組み合意」で、寧辺地区の核関連施設凍結の「見返り」として米側が軽水炉２基提供を約束、主として日韓両国が資金拠出して東海岸の琴湖に建設中だったにもかかわらず、ブッシュ政権登場で反古にされてしまったというのが北朝鮮の最大の不満で、これがその後のミサイル発射実験、核実験へと“負の連鎖”を生んだのだ。金正日は“見果てぬ夢”をオバマに託している。李根の招待を受けて、キッシンジャー、ペリーらが春先にでも訪朝すれば、６者協議再開に弾みがつくとともに、オバマ訪朝の可能性も見えてくるだろう。

 

これに対し、イランは核保有そのものに固執している。北朝鮮とは地政学的な違いがある。イランには「中東の大国」意識があり、しかも米国が核不拡散を説きながらイスラエルの核保有を黙認しているというダブルスタンダードに反発しているのだ。

 

しかし、アフマディネジャド一派のこの主張も、今年６月の大統領選挙で、ハタミ、ラリジャニらの穏健派候補が勝利すれば、米＝イランの３０年ぶりの復交、ウラン濃縮中止という選択肢も見えてこよう。オバマ政権の働きかけが今後の動向を左右するのはいうまでもない。

【宇都宮軍縮研究室『軍縮問題資料』２００９年３月号】